企業戦略において｢ケイパビリティを最大限に活用する｣とありますが、今回はこのケイパビリティの意味と考え方を解説いたします。
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ケイパビリティとは何ですか？
ケイパビリティとは、組織が持つ能力や機能のことを指します。ケイパビリティの範囲は、業務プロセス、技術、知識、リーダーシップ、人的資源など多岐にわたり、組織の成長や競争力の向上に不可欠な要素です。業界によっては、ケイパビリティの向上に重点を置いたビジネス戦略が採用されることもあります。
つまり、ケイパビリティとは
競争力を高める企業全体の組織的な能力
とも言えます。
ケイパビリティは、企業や組織が目標を達成するために必要な能力や技術・資源などを指し、組織が自らの資源や能力をどの程度有効活用できるかを示す指標です。その定義には、組織の能力だけでなく、市場や顧客ニーズ、競合環境などの外部要因も含まれます。組織は自らのケイパビリティを評価し、必要に応じて改善する必要があります。
ケイパビリティの重要性
グローバル化が進む現代で、企業は競争力を維持するための能力を持っていることが求められます。新しい市場や技術の進化に合わせて、自らのケイパビリティを追求する必要があり、競合環境が激化する中で、ケイパビリティの強化が企業の生き残りにつながることもあります。
また、組織は、自らのケイパビリティを評価することで、強みや弱みを把握することができます。これにより、改善すべき点を明確にし、資源や能力の配分を最適化することができます。組織は、より効果的かつ効率的なビジネスを展開するために、ケイパビリティの向上に注力する必要があります。
以上のように、ケイパビリティは企業が目標を達成するために必要な能力や資源を示す指標であり、現代のビジネス環境において重要な要素となっています。組織は、自らのケイパビリティを評価し、改善することで、競争力を維持し、成長を続けることができます。
人員なども含めた企業の組織として考えるとよいでしょう。自社の強み・弱みを知ることで、効果的な戦略を立てることが出来ます。
ケイパビリティの向上
組織的な能力であるケイパビリティを向上することで、より効果的な成果を上げることが出来ます。
社員のスキルアップ
社員のスキルアップに注力することで、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、社員に対して研修やトレーニングプログラムを提供することで、専門知識や技能を高めることができ、社員のキャリアパスを明確にすることで、自己啓発の意欲を高めることも重要です。
プロセスの改善
業務プロセスの改善に取り組むことで、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、ワークフローの見直しや自動化、デジタル化、標準化などを行うことで、業務の効率性を高めることができます。また、顧客ニーズに合わせたカスタマイズや、問題解決能力を高めるプロセス改善も有効です。
技術の導入
最新の技術を導入することで、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、ビッグデータ分析や人工知能、IoTなどの技術を活用することで、業務の効率性や精度を向上させることができます。また、セキュリティ対策の強化や、ITインフラの整備なども重要です。
外部の専門家との協業
外部の専門家との協業によって、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、コンサルタントやアドバイザー、専門家などによるアドバイスやコンサルティングサービスを利用することで、業務プロセスや戦略の改善を行うことができます。また、業界や市場のトレンドに敏感である外部の専門家からのフィードバックも有用です。
コミュニケーションの改善
コミュニケーションの改善によって、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、情報共有のプロセスやコミュニケーションツールの導入などによって、意思決定のスピードを上げることができます。また、コミュニケーションのトレーニングプログラムを実施することで、コミュニケーションスキルの向上を促すことができます。
イノベーションの推進
イノベーションを推進することで、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、社員からのアイデアを収集し、新しい製品やサービスの開発に取り組むことが重要です。また、イノベーションのためのプロセスや体制を整備することも有効です。
リスクマネジメントの強化
リスクマネジメントを強化することで、組織のケイパビリティを向上させることができます。具体的には、リスク評価やリスクマップの作成、リスク対応のプロセスや体制の整備などが挙げられます。また、災害対策や危機管理の強化も重要です。
難しく感じますが、業務の見直し等を行うことで、組織として強い力・稼げる力を獲得することが出来ます。
ケイパビリティの向上における注意点
- 短期的な視野に囚われないこと
- 大局的な視点を持つこと
- 組織文化の変革に向けた取り組みを行うこと
- 変化に対する柔軟性を持つこと
- 継続的な評価と改善のサイクルを回すこと
ケイパビリティの向上には組織文化の変革が必要になる場合があります。組織文化が変わらなければ、新しいアイデアやプロセスを受け入れることができず、ケイパビリティの向上が進みません。組織文化の変革に向けた取り組みを長期的に取り組むことが必要です。
ケイパビリティの重要性
ケイパビリティの向上は、個人や組織の成長にとって非常に重要な要素となっています。
まず、個人のケイパビリティが向上することで、その人自身がより高いレベルの業務をこなすことができるようになります。これにより、自己実現やキャリアアップなどの個人的な目標を達成することができます。また、個人のケイパビリティが向上することで、組織にとっても大きなメリットがあります。例えば、高い専門知識やスキルを持つ人材が増えることで、組織の生産性や競争力が向上する可能性があります。
一方で、組織のケイパビリティが向上することも非常に重要です。組織のケイパビリティが高ければ、より高度な業務をこなすことができるため、顧客満足度の向上や新規事業の開拓など、組織としての成長につながります。また、組織のケイパビリティが高いという評価は、従業員や株主など、ステークホルダーに対してもプラスの印象を与えることができます。
ケイパビリティの向上を促進することで、より高い成果を生み出し、より良い未来を実現することができるのです。
ポーターの5フォースモデル
ポーターの競争戦略は儲かる市場を選択し、儲かる位置取りが重要であると考えます。
競争優位性を発揮するこのポーターの競争戦略は、1970年代に発展を見せていましたが時代の経過とともに徐々に業績を低迷させることが多くなってきました。
儲かる市場を選択し儲けを上げていくポーターの戦略に代わり、90年代にはゲイリー・ハメルによる｢コアコンピタンス｣の考え方が台頭するようになります。
1970～80年代はモノに乏しく、市場が飢えていたと考えられます。飢えた市場にモノを供給するだけで売れていきます。モノがあふれてくると空白の市場は次第に埋まり、市場内でいかに他社と差別化を行い企業の強みを出してシェアを拡大するか、の考え方になります。
ケイパビリティとコアコンピタンス
競争優位の源泉となるこの2つの戦略ですが、どちらも｢独自性を生み出す組織能力｣・｢模範困難性の高さ｣で共通しています。
ケイパビリティ・・・組織(全体)としての優位性(強さ)を指します。
トヨタのケイパビリティには、主活動に自社系列のディーラーや系列会社の販売網。支援活動にITシステムやトヨタ中央研究所などの支援活動が挙げられます。
これらの活動が一体的となり相互に連結されることで、他社への模範困難性を高める事となり、競争優位性を発揮します。
コアコンピタンス・・・組織が持つ他にはない技術や生産体制を指します。
例：トヨタのかんばん方式・JIT(ジャストインタイム)方式による生産体制
※後工程引き取り方式により、過剰在庫を抱えることない(ムダのない)生産方式
トヨタはこのコアコンピタンスを組み込んだ生産体制をケイパビリティとしています。トヨタ以上に自動車を販売したいとなると、より大きな組織機能が必要となるため中々実現することが出来ません。ゲイリーは組織として強みを作る事が結果として儲かることと考えています。
コンフィギュレーション
成長戦略は置かれている状況において使い分けたり統合する、コンフィギュレーションという考え方が唱えられました。この考え方を唱えたヘンリーミンツバーグは10個の学派を用いて解説しています。
- デザイン学派
- プランニング学派
- ポジショニング学派
- アントレプレナー学派
- ユグニティブ学派
- ラーニング学派
- パワー学派
- カルチャー学派
- エンバイロメント学派
- コンフィギュレーション学派
これらの考え方については今後ブログで取り上げていきたいと思います。現代の様な多様化された時代において、経営戦略は様々な動き方があるとともに、有機的に大きく動いていくと考えられますね。
まとめ
中々なじみのないケイパビリティという言葉ですが、経営戦略において無視できるものではありません。自身の会社がどのように成長していくかを見定めた組織作りと、強みを発揮していくことが必要となります。。そのためには自身の分析と、ポジショニングを再確認することは、強い組織を作るために必須であると言えるでしょう。
それではみなさま良い社畜ライフを！
